平成31年度 春期 問100 デジタル署名による否認防止

問題

電子商取引において,注文した事実やその内容について否認されることを防止するために,取引の相手に実施を依頼することとして,最も適切なものはどれか。

相手が取引に使用するPCには,OSのログインパスワードを設定してもらう。

相手のイントラネット内のウイルス対策を行ってもらう。

注文データにデジタル署名を付与してもらう。

注文データを暗号化してから送ってもらう。

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正解ウ

注文データにデジタル署名を付与してもらう。

解説

この問題のポイント

デジタル署名は、誰が署名したかと、署名後に内容が変わっていないかを確認する仕組みです。署名者の秘密鍵で作成し、その公開鍵で検証します。署名した事実の証拠になるため、後からの否認を防ぐのに役立ちます。

問題文に当てはめると

注文者に注文データへ署名してもらえば、注文した事実と内容を確認する証拠になります。単に暗号化するだけでは、注文者を証明する目的を満たせません。

正解:ウ

注文データにデジタル署名を付与してもらう。

署名と検証:本人性・改ざんを確認
知識ポイント:署名と検証:本人性・改ざんを確認

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